業種別時価総額

東証一部の業種別時価総額と会社数をしらべてみた

 

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2016年1月はこんな感じ。2013年1月と比較するサービス業が23.01兆円で全体の比率にして1.87%シェアを拡大させてるようだが、これはリクルートと郵政の合わせて9兆円が寄与したからだろうか。

シェアが落ちたのは、銀行、卸売業、輸送用機器。

非鉄、海運は株価が下がってるイメージがあったがそもそものウェイトが低いので全体に対するウェイトの変化は少なめに見える。

食品のシェア増加はサントリーに加えて株価が堅調というのがあるだろうか。

 

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直近1カ月でみても銀行と食料品でパフォーマンス差異が大きい。

 

 

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3年で会社数は237社増えた。こんなに増えるもんなのか。

1社平均時価総額では、保険が大きく、空運。輸送用機器、医薬品.

銀行については87社というのが多いのか少ないのか。似たような比較しても意味がないようなサービスを提供している集団とみれば多すぎるだろうか。アメリカでは巨大銀行の枠組みに入るのがJPモルガン、バンカメ、シティ、ウェルズファーゴ、ゴールドマンなど。

 

ウィキペディアから

The U.S. finance industry comprised only 10% of total non-farm business profits in 1947, but it grew to 50% by 2010. Over the same period, finance industry income as a proportion of GDP rose from 2.5% to 7.5%, and the finance industry's proportion of all corporate income rose from 10% to 20%. The mean earnings per employee hour in finance relative to all other sectors has closely mirrored the share of total U.S. income earned by the top 1% income earners since 1930. The mean salary in New York City's finance industry rose from $80,000 in 1981 to $360,000 in 2011, while average New York City salaries rose from $40,000 to $70,000. In 1988, there were about 12,500 U.S. banks with less than $300 million in deposits, and about 900 with more deposits, but by 2012, there were only 4,200 banks with less than $300 million in deposits in the U.S., and over 1,800 with more. American banking is closely linked to the UK; in 2014, the biggest US banks held almost 70 percent of their on and off-balance sheet foreign assets there.

 

今回業種別時価総額や会社数をみたのも、為替の変動、金利の変動、資源価格の変動、この3つにどれくらい東証1部の株価は左右されるのだろうかと思ったから。

資源価格の影響は保有資産の評価変更などのかたちで、鉱業、鉄鋼、非鉄、一部の卸売業、石油、海運の最終利益に影響。ただし、この6業種のシェアは合計で6.77%程度。

一方、銀行、保険、商品証券合計で11%以上となっている。証券にとっても債券トレーディングの損益減少などの影響があるのではとも思う。それら企業の収益が落ちると賃金にも影響がでるため、マイナス金利はその点負の影響がある。一方で唯一プラス要因かと思われた為替が円安にいかないのであれば、シェア20%の電気、輸送機器も厳しい。

年初からの金利変動を日米比較でみると

 

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米国の金利低下幅の方が大きい。

欧州のマイナス金利導入が本当にその後の為替市場におけるユーロ安の要因だったのだろうか。

その後のさらなる緩和予測や市場全体でリスクオンなムードであったことが大きかった可能性もある。

ので、マイナス金利導入=自国通貨安とはいいきれないような気がする。

ソロスチャートでは通貨のトレンドをまねたりベースの国際間比で表してるが、まねたりベースの拡大余地がみえてきている現在では、やはり円安にもっていくにはかなり難しいか。必要なのは国債以外のなんらしかの資産を買う(おそらく外国債しかなさそうだが)それもかなり難しい状況か。

 

日銀は長期停滞論をうけいれたのだろうか。。

つまるところ、マイナス金利は、これまで日銀が一人で背負ってきた負担を銀行を通して民間部門でも負担しましょうということだろうか。

 

おまけ。

業種別時価総額と会社数、2013,2014,2015

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めも、金利とか

金利推移
イールドカーブ国際比較

社債・地方債・発行残高
外債 投資残高
ヘッジ付き外債需要

都市銀行地方銀行
総資産・国債比率
バランスシートチェック

しらべる

 

 

イールドカーブ比較

スイスと日本

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JGB4年

対数チャートにしたら、縦軸をマイナスにできなかった

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大手銀行の保有国債の平均残存が3-4年程度といわれたが

 

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3年については、昨年の12月から、4年は今年に入ってから、そして、5-7年までは週末に一気にマイナス領域へ。

銀行株ずっと弱かった。

 

預金のコンビニエンスイールドを1%強と考えると、1%を超えてマイナスにすると負の側面が強すぎるのでそこまではしないと考えるとJGBマイナス1%が下限か。

 

 

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中小企業金融機関は信用金庫,信用組合

国債は無限にあるわけではないので、このペースで買い入れると2年以内に限界がくる。

現在の買い手は日銀と海外。1四半期で、

日銀、海外が10-15兆買、

売りは、信金、銀行、公的年金

10-12月も同量として、年末残高は

信金100、保険200、銀行80、公的年金35

 

かんぽとか生保とか、貸出できないところは厳しい。

銀行も貸出はほとんど伸びなさそうだけど。

 

≪追記1≫

29日日銀のマイナス金利導入めも

プライズを伴ったアナウンスメント効果

株もあがり円安へふれた。
日本の株式市場の反応は銀行株を除けば過去2回の量的緩和導入に似ているのか。
実体経済への影響として、不動産市場に流れるかは大いに疑問。
円安にふれたぶん株高につながったとみる程度で十分か。
海外は、新興国株が先進国を大きくアウトパフォームした点は注目に値する。
欧州マイナス金利導入時は株は上がらなかった。

「ECBは2014年6月5日、定例理事会を開催し、政策金利をこれまでの0.25%から0.1%引き下げ、
過去最低となる0.15%にしました。また、民間銀行から資金を預かる際の金利をマイナス0.1%にする、
マイナス金利政策の導入も併せて決定しました。」

ECBガマイナス金利導入した前後のユーロストックス50(ユーロ建て)の動向

 

 

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2,3日あがったけどあまり効果も限定。外部要因が大きかったかは不明。

06月13日2014年 999.0911845
06月12日2014年 1008.17934
06月11日2014年 1009.996971
06月10日2014年 1013.026356
06月09日2014年 1023.023326
06月06日2014年 1014.23811
06月05日2014年 1003.332324
06月04日2014年 1000
06月03日2014年 1004.241139
06月02日2014年 1006.05877
05月30日2014年 1004.544078
05月29日2014年 1005.755832
05月28日2014年 1004.544078

 

実体経済へはかなり効果が限定されるとすると

今回の日本の株高は、為替効果が大きそう。

少々、REITが買われる程度と金利低下から金融機関の収益も圧迫するぐらいか。

 

円安については、ユーロ安が大きくすすんだ連想で為替市場では大きく円安にすすんだ。

ECBの場合はマイナス金利自体より、ABS資産担保証券)を購入などその後の量的緩和が意識された結果かも。

マイナス金利により、銀行が外債や社債などへ資産配分を増やすことも考えられるが、間接的。今回は直接日銀が行わないので、量的緩和と比して緩和効果、円安効果も限定か。むしろ買い入れ対象を拡大させるよりもマイナス金利導入を行ったことは為替市場への影響を限定したかった意図もあるか。

 

日銀の行動が他の国に波及する可能性はある。

米国には事前許可をとってたとすると米国の利上げも当分ないと考えられるか。


マイナス金利に該当する部分は、現在10兆未満、今後1年は月間平均、5兆円程度増加するか。

 

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日銀サイトの業態別の日銀当座預金残高をもとにすると
年末時点のマイナス金利対象残高(月末残高ひく昨年平均ひく所要額、マクロ考慮なんとかはひいていないのでもう少し少ないか)は

都銀5兆、地銀0.5兆、第2地銀0.15、信託1.6兆、合計7兆前後か。マイナス0.1で、1年後に没収されてるのは70億弱。

100兆円以上国債もっていたとして、デュレーション3.4年部分の上昇率が18-25bp。2000億以上は含み益がでてるはず。

つぎに、各金融機関が豚積みを放置し、月間5兆マイナス金利対象が拡大したとして1年後の没収金額は、

300億強、2年放置で1200億強。2年放置しても国債の含み益のほうが大きい。

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なるべく高値で日銀に国債を売って、あとは豚積み。こんな感じか。

少々REITやヘッジ付き外債、社債でも買うか。

銀行・信金の貸出残が500兆。貸出を2%増やせば10兆円。

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地方債の市場規模は60兆円で年間1兆円の増加

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社債市場は57兆円程度で年間1.5兆円で縮小。

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資産担保社債は7000億規模で、トレンドは減少傾向。

転換社債は3000億規模で、トレンドは減少。

 

基本ぶた積維持で、国内外有価証券で余剰資金を吸収できるのは、ヘッジ付き外債、地方債で少々

融資部門は、供給側の問題ではないので伸びは限定され吸収余力も限られてる。

よって、ぶた積みを続けながら、地銀などは統合を加速させて海外進出、海外貸出を伸ばす。

これぐらいか。

銀行としては、再編が加速してよかったかもなと。

国内が需要不足で融資が伸びていないのに、国内不動産に資金が流れるとは思えないなーと。

 

株式市場に対する今後のインパクトは、為替だろうか。

マイナス金利で通貨安になるかどうか。スイスをみると怪しいが、

より高値で国債を買うのでその分は質的緩和に寄与するか。しかし、量自体に限界があるとなると難しいところか。

 

国内は金利の低下。資金需要のまだある海外に流れる。しかし、外需は今は弱い。長期的には成長余力はまだある。貸出にまわせない、生保とか簡保とか厳しいな。どーすんだろ。郵貯は貸出できないし。。

 

<<追記2>>
日銀の緩和措置で金余り状態になったわけだけど、銀行の資産が急に増えたわけではない。
元々国債の形をしてあった資産が日銀口座に移動しただけだ。
銀行が保有してる国債の量が現行の量的緩和の限度。
有り余るお金があるのも有り余る預金があるから。

現在の預金残高は年3%で増加している。
これがあるので、いざ国債が暴落しても買う資金はある。
ただ、現在は、国債マイナス金利になり日銀に預けすぎてもマイナスになるとなると。
貸し出す先がないのなら、預金を返せばいい。
国債金利収益や付利が主な収益源だったりすると非常にやっかいなのだけど。

自分が頭取ならどうするか、考えてみる。

銀行は、無駄にバランスシートがでかすぎるのが問題だとすると
統廃合による合理化や口座維持手数料の引き上げとサービスの向上を行い、量より質の方向転換は余儀なくされる。預金の量を減らす代わりにそこから得られる収益率を高める。

それと、預金のままで預けられると困るので金融商品を買わせる。下の表にはゆうちょ銀行は入ってない。

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三菱UFJの例をみても預金金利は下限にはりついてるので、金利低下は国債にしろ貸出にしろスプレッドの低下でよろしくない。国債はうっぱらって、海外貸出と外債をヘッジ付きで買うぐらいか。増えてくる預金に対して運用しきれない部分は返還やむなしで手数料を上げると。無駄に配当も払いたくないので、自社株買いを行いバランスシート自体をシュッとさせる感じになるではないかと。

 

ヘッジ付き外債は一番可能性のある代替かと思うが、

FEDが徐々に利上げすることを明言してるため、ヘッジ部分のコストが高まるリスクはある。

 

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ただ、今後利上げを予定通り行えるかはいまだに不透明。

3-6か月のフォワードでヘッジし、3-5年へ投資する感じになるだろうか。

米国のイールドカーブはフラットになっていく可能性がある。

一方で、

米ケース・シラー住宅価格指数、1年4カ月ぶりの高い伸び | Reuters

アメリカの住宅市場は順調に上昇を続け、再び住宅市場の過熱感が高まるかもしれない。

米国は、外部要因からのデフレ圧力と石油セクターの下押しに対して、住宅や一部のセクターは加熱領域へと二極化するかもしれない。

 

 

20150129 REIT,不動産指数、TOPIX

1343 ÷ 1360 TOPIX連動型上場投資信託 /   (NEXT FUNDS)東証REIT指数連動型上場投信

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REIT 有利なトレンド?

 

不動さん÷ リート ふつか 

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不動産とうき

 

ちょいながめ 不動産 / REIT

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不動産うられてた

 

3年

 

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不動産おもいね

 

 

不動産÷ とぴ

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ふかん ふどうさん・とぴ 5ねん

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20160122 メモ 原油、ジャンク債

 

WTI原油12月限

日足

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週足

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44ドルくらいまで戻ってもよさそうだが

 

AMLP

日足

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週足

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11.5ぐらいまで戻る?いずれ清算しそうだが。商品性としては完全に欠陥。

 

ジャンク債

日足

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週足

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よく下げた。下げ余地があるのかどうか。よくわからない。

サブプライムから投資適格への波及が2008年1月モノラインショックでそれが、銀行セクターから信用リスクに発展して実体経済の信用収縮へつながったと考えると、エネルギーから非エネルギーへ波及するのかどうかが注目かもしれない。北米地銀の決算、ガイダンスも注目。商業不動産なども。

 

 

JNK vs AMLP vs USO

1 month

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MLPが大きく下げて、大きく反発

 

JNK vs AMLP vs USO

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原油につれてMLP、ジャンク債はそれにひきづられる。

 

ジャンク債ETFには、$JNK や $HYGがある。

組み入れ銘柄の中でエネルギー関連としては例えば

ARCH COAL
CHESAPEAKE ENERGY
Linn Energy LLC
California Resources
Gulfport Energy
Transocean
Peabody Energy

など。

 

集計の取りやすかったiShares iBoxx $ High Yield Corporate Bond ETFを例にすると。
Energy sectorへのエクスポージャは9.27%。以前より大きく減っていると思う。
Eneryg sectorのデュレーションは4.4年とポートフォリオ全体より短め。
Eneryg sectorのYTM(%)は、17.99%とポートフォリオ全体の8.81%よりかなり高い。

Energy Sector以外では、スプリントやソフトバンクも組み入れられている。
ソフトバンクのCouponは4.5%。Dur3.82,YTM(%)5.48。
スプリントのYCouponは7-9%,YTM(%)は15-18%。

 

原油が大幅下落したことで、原油安で打撃を受けるエクスポージャーを持ちたくない→

MLPだけでなく、ジャンク債も敬遠され、売却対象となる→

ポートフォリオに含まれる非エネルギー関連の社債に売り圧力→株にも売り圧力。

こんな感じか。

原油安に影響をうけない企業ばかりあつめたジャンク債。こういうのもあってもよさそうだが。

 

しらべる 原油

シェールガス・オイルが米国でとれる→米国は非OPEC

サウジアラビアの低価格戦略→米国のシェールオイル業者がつぶれるまで $AMLP

シェールオイル業者の延命→支出削減→破綻→ジャンク債のデフォルト率上昇 $JNK, BoAccc

米国地銀のローンポートフォリオのチェック→銀行間信用リスク TEDspread, $KRE

注目地銀を探す。

$BNS, $RY, $BMO, $CM, $TD, $BAM, $MFC, $ENB

$MSL, $BOKF , $ ,$

とりあえず、カナダの大手金融を調べることにしよう。

 

 

 

 

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Dividend growth investing, long/short equity, ETF investing
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Canadian Banks - U.S. Investors Should Look Out For This Threat

Jan. 19, 2016 2:37 PM ET
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Includes: BMO, BNS, CM, RY, TD
 
Disclosure: I am/we are long BNS, TD. (More...)

Summary

The Canadian banks are a beacon of stability thanks to their long term growth targets and more conservative approach to finance.

The Canadian economy and Canadian dollar are suffering thanks to the collapse in the commodity market. The recent recession may not be completely behind Canada as some initially suggested.

Some banks are better positioned with a higher exposure to the U.S. market.

International investors in Canadian banks can expect a bumpy road ahead until the Loonie stabilizes.

The Canadian banks are old legendary institutions that have stood the test of time. They remained a beacon of stability during the financial crisis and came our relatively unscathed. This is because, the Canadian institutions have always remained focused on long term growth and always been a bit conservative than their U.S. counterparts. It is for this reason, that the Canadian banks almost always find a spot or two featured in the list of safest banks in the world.

The Canadian banks can be classified into two tiers - the national/international banks and the regional banks. The lion's share goes to the Big Five - Royal Bank of Canada (NYSE:RY), Toronto-Dominion Bank (NYSE:TD), Bank of Nova Scotia (NYSE:BNS), Bank of Montreal (NYSE:BMO) and Canadian Imperial Bank of Commerce (NYSE:CM).

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(Source: Created by author. Data from Google Finance)

The banks are known for their reliable dividend income stream. While the banks suffered during the financial crisis of 2008 just like other banks, the Canadian banks paused raising their dividends but have started raising them again. The oldest dividend payer in Canadian corporation history (not just in the financial sector) is Bank of Montreal, which has paid dividends since 1829. A close second comes Bank of Nova Scotia which started paying dividends in 1832. The other banks are just as impressive - Royal Bank started paying dividends in 1870, TD started paying in 1857 and CM started paying in 1868. These financial institutions have been through a lot including two world wars, numerous financial crises, depression etc. So, they are ideal candidates for long term investors.

 

Market Conditions

It is hardly a secret that Canada is suffering. The Canadian economy is heavily reliant on resources and with the oil and commodity market suffering badly, Canada has been in a recession since early to mid 2015. Some economists argued that it was technically not a recession since the job losses were a bit more subdued and did not go hand-in-hand with the contraction of two consecutive quarters. While there were some economists who concluded that Canada was officially out of a recession by the end of year, there have been doubts whether that's really the case.

In addition to the ongoing or recently concluded recession, there are other threats to the economy too. Most notably, is the housing bubble where economists and central bankers (including our own Bank of Canada governor - Stephen Poloz) have confirmed that the housing market is overinflated and probably in a bubble. But the central bank is caught between a rock and a hard place - and has had to cut interest rates twice (by 25 basis points each time) in 2015 in order to stimulate the economy. In response, the banks decided to cut the prime rate by less than the 25 basis points each time.

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(Source: Created by author. Data from Bank of Canada)

Looking at the data from the past 10 years, the overnight interest rate and prime rate have moved together as the economy waxed and waned. The chart shows that from Jan 2005 to Nov 2008, the difference in interest rate and prime rate was 175 basis points. Starting Dec 2008, that was upped to 200 basis points. The banks have profited and returned to record profits since then. Now, the banks have started taking a bigger cut with the spread expanding to 210 basis points. This might get even bigger as Bank of Canada is expected to cut rates again this year - and probably as early as the next announcement on Jan 20, 2016.

 

Currency Risks

The big point that I want to make in this article is the currency risk - both from the companies' earnings results and from the dividend returns investors can expect. But before I present the meat of the argument, a quick update on what the Canadian dollar (called the Loonie) is doing.

The Canadian dollar, as with the Canadian economy, is closely tied to the resources and commodities market. Some have even suggested that it is a petrodollar. When commodity prices were high right after the financial crisis, the Loonie was on par with the USD and even getting to 1.05 USD per 1 CAD. But now that the commodity markets have collapsed, the Loonie has suffered. The following chart shows how the rise of USD has destroyed the value of Loonie.

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(Source: Google Finance)

Stephen Poloz, Bank of Canada's governor, recently has made comments cheerleading the decline in the Loonie. "It is not a coincidence that the Canadian dollar is about where it was back in 2003 and 2004," Poloz said. "Oil prices are also about where they were back then. The depreciation of our currency is a natural part of the process." Following the speech, he bristled at the suggestion during a media Q&A that he was 'cheerleading' the loonie's decline. "It's not something to cheer for," he said. "We would of course prefer oil prices to be a little higher."

With the drop in Loonie's value, we can expect a few changes in each company's earnings results and the expected rate of returns.

Canadian banks with a higher U.S. exposure can expect an extra tailwind in their financials, as the banks report quarterly results converted into CAD. Taking this into account, of the five banks - Royal Bank of Canada (US portion will increase more going forward after the City National acquisition), Toronto-Dominion Bank, and Bank of Montreal have an extra edge.

 

Following image was created by me by gathering the data of geographical revenue diversification of each bank updated after the 2015 annual reports were released. The image shows what part of the revenue comes from each region for the five banks.

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(Source: Created by author. Data from each 2015 annual reports from each bank)

A big part of the returns for folks investing in banks are the dividends. Remember the dividends are declared and issued in CAD. So, for Canadian investors, this is fine. Banks have been raising dividends again since the financial crisis and will raise them again this year. But for investors who buy the U.S.-listed shares of these companies (or even international investors who hold TSX-listed shares, but eventually depend on converting the dividends to your local currency) results in lower dividends when converted to USD (or local currency), thanks to the collapsing Loonie.

Putting it all together

The Canadian economy is facing plenty of headwinds thanks to the collapse of the oil and commodity markets, recent recession and the possibility of a housing bubble bursting. As a result, the Canadian dollar (Loonie) has suffered losing approximately 50% of its value since its peak in the post financial crisis years. The Canadian banks have been safe investments and over the long run will still be great for investors - but international investors should expect a bumpy road ahead thanks to the falling Loonie. Banks with a higher exposure to the U.S. market (RY, TD and BMO) will benefit from the strong USD. In addition, dividend returns may be a bit depressed for international investors until the Loonie stabilizes.

Full Disclosure: Long BNS, TD. My full list of holdings is available here.

 
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